ファンドの特色

＜投資信託のリスクおよび手数料等に関するご注意事項＞

○投資信託のリスクについて
・投資信託は、組み入れた金融商品に応じて主に以下のようなリスクがありますが、これらに限定されるものではありません。お取引の際は、当社ホームページ等にて各銘柄の目論見書や契約締結前交付書面等をよくお読みの上、ご自身の判断で無理のない資産運用をおこなってください。

（主な投資対象が国内株式であるもの）
・投資信託へ組み入れた株式の値動き等により基準価額が上下しますので、株価の下落で投資元本を割り込むことがあります。また、組み入れた株式の発行体の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。

（主な投資対象が円貨建公社債であり、かつ、外貨建資産 又は株式・出資等に投資しないもの）
・ 投資信託へ組み入れた円貨建ての公社債の値動きにより基準価額が上下します。一般に、金利が上昇した場合は、組み入れた有価証券は値下がりし基準価額が下落する要因になり投資元本を割り込むことがあります。また、組み入れた債券の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。

（主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円貨建て・外貨建ての双方にわたっているもの）
・組み入れた株式及び債券の値動き等により基準価額が上下しますので、株式の値下がり・債券の値下がりで投資元本を割り込むことがあります。
・投資対象国の市場動向や金利動向、また、対円レートの状況で保有資産の損益が変動しますので、投資信託内の資産配分の状況で基準価額の巧拙が分かれます。
・一般的に、債券投資の部分は発行国の金利上昇に伴い下落します。また、投資対象国の通貨に対して円高となった場合は、投資対象資産は円換算の金額は減少します。
・組み入れた国内外の株式や債券の発行体の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。
・投資信託が投資する外貨建ての公社債や短期金融商品の発行体の財務状況、経営不振等により支払い不能（債務不履行）が発生した場合は基準価額が下落する要因となります。

（主な投資対象が外貨建ての公社債や短期金融商品であるもの）
・投資信託の基準価額は、組み入れた外貨建ての公社債や短期金融商品の値動きや為替相場の変更等の影響により上下するため、値下がりに伴う基準価額の下落で投資元本の損失が生じることがあります。一般に投資対象国の金利が上昇した場合は、組み入れた有価証券は値下がりし基準価額が下落する要因になります。また、円レートが投資対象国の通貨に対して円高に推移した場合、円換算の金額は減少します。
・組み入れた海外債券の発行体の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等で、基準価額は変動します。
・投資信託が投資する外貨建ての公社債や短期金融商品の発行体の財務状況、経営不振等により支払い不能（債務不履行）が発生した場合は基準価額が下落する要因となります。

・投資信託は、銘柄により委託会社が運用継続が困難と判断する場合に償還期限が繰上げとなる可能性があります。
・投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。お取引いただく際には、当社ホームページ等にて各銘柄の目論見書等をよくお読みください。
・毎月分配型投資信託・通貨選択型投資信託のご注意事項については、以下のページをよくお読みください。
　https://kabu.com/item/fund/rule.html#anc02
・投資信託によっては、換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合がありますのでご注意ください。

○投資信託の手数料等について
投資信託のお取引にあたっては、販売手数料とは別に信託報酬、信託財産留保額、その他手数料等を要するものがありますが、銘柄毎に要件・料率等が異なりますので表示できません。手数料等の詳細は、当社ホームページ等にて各銘柄の目論見書や契約締結前交付書面等をよくお読みください。

・販売手数料：銘柄により異なります。各銘柄の目論見書等にてご確認ください。
・信託報酬：銘柄により異なります。各銘柄の目論見書等にてご確認ください。
・信託財産保留額：銘柄により異なります。各銘柄の目論見書等にてご確認ください。

※ファンド・オブ・ファンズは、複数の投資信託に投資をおこなう投資信託であるため、投資先の投資信託が徴収する信託報酬も間接的に負担しています。詳細は、当社ホームページ等にて各銘柄の目論見書や契約締結前交付書面等をよくお読みください。

〇その他のご注意事項
・前金商品（投資信託等）をご購入の場合には、お申込みから約定までの間に現金買付余力がないと注文が取り消しとなる場合がございます。株式発注金額は、約定・未約定にかかわらず優先して拘束されますので、前金商品（投資信託等）の申込条件を満たさない場合もあります。前金商品（投資信託等）をお申込みの場合には、オンライントレード規定、目論見書補完書面に記載するご注意事項や、お申込み画面のご注意事項を十分にご確認ください。