HSBCチャイナオープン

投信会社名: HSBCアセットマネジメント

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基準価額 前日比 純資産 分類
37,251
206(0.56
11,958百万円 国際株式
2022年06月29日      
ファンドの特色ヘルプ

主として香港、上海、深セン等の証券取引所に上場されている株式、取引所に準ずる市場で取引されている株式、中国経済の発展と成長に係わる企業や収益の多くを中国国内の活動で得ている中国以外の国の企業の株式に投資することにより、中長期的に信託財産の成長を目指した運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

分配金履歴ヘルプ

決算頻度:1年

2022年01月31日 1,100円
2021年02月01日 1,100円
2020年01月30日 1,100円
2019年01月30日 1,200円
2018年01月30日 1,300円
2017年01月30日 1,000円
2016年02月01日 800円
2015年01月30日 1,000円
2014年01月30日 700円
2013年01月30日 700円
2012年01月30日 700円
2011年01月31日 700円
設定来累積分配金 15,200円
資産構成比ヘルプ
国別上位
グラフ:国別上位
地域別上位
グラフ:地域別上位
パフォーマンス

2022年05月31日

1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率)
トータルリターンヘルプ -23.84% 6.14% 3.32% 10.03%
標準偏差ヘルプ 15.88 19.82 20.14 22.19
シャープレシオヘルプ -1.50 0.31 0.17 0.45
100万円の投資効果ヘルプ

  1年
2021/06/01~
2022/05/31
3年
2019/06/01~
2022/05/31
5年
2017/06/01~
2022/05/31
分配金再投資 761,579 1,195,752 1,177,580
分配金受取 763,174 1,206,733 1,188,306
元本の騰落 738,539 1,096,963 1,010,572
受取分配金 24,634 109,769 177,734

※期間に満たないファンドは設定時からとなります。

運用レポート
お申込メモ
購入単位 1万円以上1円単位(自動けいぞく投資コース)
5千円以上1千円単位(投信るいとう専用)
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金単位 1円単位
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
売買受渡日 原則として申込受付日から起算して5営業日目
申込締切時間 原則として毎営業日の午後3時まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの)
信託期間 無期限(信託設定日:2002年1月31日)
決算日 毎年1月30日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 毎決算時に収益分配方針に基づき分配を行います。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないことがあります。
クローズド期間 なし
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
課税関係 課税上は株式投資信託として取り扱われます。

配当控除の適用はありません。課税について詳しくはこちら
ファンドの費用

直接的に負担する費用

購入時手数料率
(購入代金に応じて)
※購入代金 = 購入金額(購入価額×購入口数)
+ 購入時手数料(税込)
5000万円未満・・・3.30%(税抜3.0%)

5000万円以上1億円未満・・・2.20%(税抜2.0%)

1億円以上・・・1.10%(税抜1.0%)
換金時手数料 なし
信託財産留保額 なし

信託財産で間接的に負担する費用

信託報酬 ファンドの日々の純資産総額に年1.9789%(税抜1.799%)を乗じた額とします。

運用管理費用は毎日計算され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

投資対象とする投資信託証券の運用管理報酬を間接的に負担するため、実質的な負担は、年1.9799%(税抜年1.80%)程度となります。
その他費用・手数料 (1) 有価証券売買委託手数料/外貨建資産の保管費用/信託財産に関する租税、信託事務処理に要する費用等

(2)投資信託振替制度に係る手数料及び費用/法定書類の作成、印刷、交付及び届出に係る費用/監査報酬等((2)の項目については毎計算期間の最初の6ヶ月終了日、毎計算期末または信託終了のとき、純資産総額に対し上限年0.2%としてファンドより支払われます。)
(3)投資先投資信託証券における売買に係る手数料、租税、監査報酬、カストディーフィー、登録・名義書換代行会社報酬等

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提供:モーニングスター

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商号等:いちよし証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第24号 加入協会:日本証券業協会 一般社団法人日本投資顧問業協会