ファンド情報

One ターゲットリターン・ファンド(4%コース)

運用会社: アセットマネジメントOne株式会社

※リンクはすべてアセットマネジメントOne株式会社のサイトを別ウィンドウで開きます。

※現在、店頭ではゆうちょ銀行のみ取り扱っており、郵便局ではお取り扱いしておりません。

  • 概要
  • 評価情報
名称
One ターゲットリターン・ファンド(4%コース) *
運用会社
アセットマネジメントOne株式会社
商品分類
追加型投信/内外/資産複合
ファンドの目的
  • 信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行います。
主な投資対象
  • 主として、わが国を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティ、上場投資信託証券(ETF)などを投資対象とする投資信託証券に投資します。
主な投資制限
  • 投資信託証券への投資割合には、制限を設けません。
  • デリバティブ取引の直接利用は行いません。
  • 外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
  • 1発行体等あたりの株式等、債券等およびデリバティブ等の信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10%、合計で20%以内とします。
主な価格変動リスク
  • 市場(価格変動)リスク、資産配分リスク、金利変動リスク、為替変動リスク、デリバティブ取引等に関するリスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、投資信託証券に投資するリスク
信託期間
2030年3月25日まで(2020年3月27日設定)
決算日
毎年3月25日(休業日の場合には翌営業日)
収益分配
年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づき分配を行います。
申込単位
10,000円以上1円単位(自動積立投資に係るものについては、店頭・電話では5,000円以上1,000円単位、インターネットでは1,000円以上1,000円単位)
買付価格
買付申込受付日の翌々営業日の基準価額
購入時手数料(申込手数料)
  • 店頭・ゆうちょダイレクト(投資信託テレホンサービス)によりお申込みの場合 :1.65%(税抜き 1.5%)
  • ゆうちょダイレクト(ダイレクトサービス)よりお申込みの場合 :1.32%(税抜き 1.2%)
換金単位
1円単位
換金価格
換金申込受付日の翌々営業日の基準価額
信託財産留保額
なし
運用管理費用(信託報酬)
  • 年率0.726%(税抜0.66%)
  • 実質的な信託報酬:年率1.0934%(税抜0.994%)概算
  • 当コンテンツは、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で作成したものではありません。
  • 当コンテンツに掲載されている情報によって、何らかの損害を被った場合でも、株式会社ゆうちょ銀行は一切責任を負うものではありません。
  • 投資対象、投資機会の選択などの投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
  • 当コンテンツに掲載されている内容に関しては、万全を期しておりますが、株式会社ゆうちょ銀行はその内容および情報の正確性、完全性または適時性について保証を行っておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。
  • 当コンテンツに掲載されている内容は、予告なく変更することがあります。
  • このページの情報はモーニングスター株式会社から提供されています。モーニングスター株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しましたが、その正確性、安全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びに Morningstar,inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
投資信託に関するリスク
  • 一般的に投資信託は、国内外の債券や株式等を投資対象にしますので、組み入れた債券・株式の価格変動、発行会社の倒産や為替の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
投資信託に関する手数料等
  • 投資信託のご購入、換金等にあたっては各種手数料等(購入時手数料(申込手数料)、運用管理費(信託報酬)、信託財産留保額等)が必要となります。また、その他費用として監査報酬、有価証券売買手数料、組入れ資産の保管費用等がかかります。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。これらの手数料等は各投資信託およびその購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を表示することはできません。
投資信託に関する留意事項
  • 投資信託は預金・貯金ではありません。
  • 日本郵便株式会社は、株式会社ゆうちょ銀行から委託を受けて、投資信託の申し込みの媒介(金融商品仲介行為)を行います。日本郵便株式会社は金融商品仲介行為に関して、株式会社ゆうちょ銀行の代理権を有していないとともに、お客さまから金銭もしくは有価証券をお預かりしません。
  • 当資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。投資信託取得の申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託説明書(交付目論見書)はゆうちょ銀行各店または投資信託取扱郵便局の投資信託窓口にて用意しております。ただし、インターネット専用ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)はインターネットによる電子交付となります。

商号等 株式会社ゆうちょ銀行 登録金融機関 関東財務局長(登金)第611号 加入協会 日本証券業協会
日本郵便株式会社 金融商品仲介業者 関東財務局長(金仲)第325号

ページの先頭へ戻る