ファンドの特色
- ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、世界各国の株式(エマージング・マーケット*も含みます。)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行います。
- *エマージング・マーケットとは、中国、インド、東南アジア、中南米、ロシア、東欧諸国、中東など、経済の発展段階にある国や地域の市場をいいます。
- 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*¹」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス*²のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
- *1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
- *2 委託会社およびその関連会社をいいます。
- Aコース/Cコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含みます。)を行い、為替変動リスクの低減を図ります。
Bコース/Dコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。 - 決算頻度と為替ヘッジの有無の異なる4つのコースからお選びいただけます。
- ※市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
- ※上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。
基準価額
13,973 円
前日比(騰落率)
-20 円(-0.14 %)
純資産総額
45,410 百万円
運用チーム
運用実績は過去のものであり、当ファンドの将来の投資成果を示唆または保証するものではありません。
基準日:2022年05月20日
分配金履歴
決算日 | 分配金 (税引き前、10,000口あたり) |
---|---|
2022年03月15日 | 220円 |
2021年12月15日 | 250円 |
2021年09月15日 | 260円 |
2021年06月15日 | 260円 |
2021年03月15日 | 170円 |
2020年12月15日 | 300円 |
2020年09月15日 | 130円 |
2020年06月15日 | 120円 |
2020年03月16日 | 0円 |
2019年12月16日 | 100円 |
2019年09月17日 | 100円 |
委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
レポート・報告書
ファンドに関するお知らせ
2022年3月4日ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド
ティー・ロウ・プライス 世界グロース株通信 Vol. 27 「株式市場が大きく荒れる環境下、ティー・ロウ・プライスが投資家の皆さまにお伝えしたいこと」
ティー・ロウ・プライス 世界グロース株通信 Vol. 27 「株式市場が大きく荒れる環境下、ティー・ロウ・プライスが投資家の皆さまにお伝えしたいこと」
2021年12月20日ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド Cコース/Dコースの分配金のお知らせ
2020年12月17日ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド Cコース/Dコースの分配金のお知らせ
2020年3月18日2020年3月17日の基準価額の変動について
2020年3月16日2020年3月13日の基準価額の変動について
2020年3月10日2020年3月10日の基準価額の変動について
2020年3月10日緊急レポート:危機時、すなわち「ブラックスワン」にどのように対応するのか
2020年3月10日2020年3月9日の基準価額の変動について
2020年2月26日2020年2月25日の基準価額の変動について
2019年12月17日ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド Cコース/Dコースの分配金のお知らせ
2019年4月22日新ファンド情報 ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド
データ閲覧にあたっての留意点
当資料は、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、モーニングスター株式会社のサービスを利用して提供しているものであり、法令に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。