T. Rowe PriceT. Rowe Price

ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式ファンド
Dコース(分配重視型・為替ヘッジなし)

商品分類:内外株式
日経新聞掲載名:世界厳選株D

ファンドの特色

  1. ティー・ロウ・プライス 世界厳選成長株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、世界各国の株式(エマージング・マーケット*も含みます。)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行います。
    • *エマージング・マーケットとは、中国、インド、東南アジア、中南米、ロシア、東欧諸国、中東など、経済の発展段階にある国や地域の市場をいいます。
  2. 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*¹」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライス*²のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
    • *1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
    • *2 委託会社およびその関連会社をいいます。
  3. Aコース/Cコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジ(主要国通貨による代替ヘッジを含みます。)を行い、為替変動リスクの低減を図ります。
    Bコース/Dコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  4. 決算頻度と為替ヘッジの有無の異なる4つのコースからお選びいただけます。
  • ※市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
  • ※上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位とします。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
購入代金 販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位とします。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。
申込締切時間 午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。
購入の申込期間 2020年12月12日から2021年6月11日まで
※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超えるご換金はできません。また、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。
購入・換金
申込不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みの受付は行いません。
※スイッチングのお申込みの場合も同様です。
購入・換金
申込受付の中止
および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
※スイッチングのお申込みの場合も同様です。
信託期間 原則として無期限(設定日:2019年5月28日)
繰上償還 各ファンドについて受益権口数が50億口を下回った場合等は、償還となる場合があります。
決算日 資産成長型:毎年3月、9月の各15日(休業日の場合は翌営業日)

分配重視型:毎年3月、6月、9月、12月の各15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 資産成長型:年2回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。

分配重視型:年4回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。
信託金の限度額 各ファンドについて1兆円を上限とします。
公告 公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 年2回(3月および9月)の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。
スイッチング 販売会社によっては、各ファンド間にてスイッチングが可能です。スイッチングに伴うご換金にあたっては、通常のご換金と同様に税金がかかります。
※スイッチングのお取扱いに関しては、販売会社へお問い合わせください。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は少額投資非課税制度(NISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)の適用対象です。
配当控除の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額です。

購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明・情報提供、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの純資産総額に対し、年1.683%(税抜1.53%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬(1万口当たり)=運用期間中の基準価額×信託報酬率
<運用管理費用(信託報酬)の配分>
支払先 料率 役務の内容
委託会社 年0.825%
(税抜0.75%)
ファンド運用の指図、基準価額の算出等の対価
販売会社 年0.825%
(税抜0.75%)
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社 年0.033%
(税抜0.03%)
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
  • ※運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用(信託報酬)の中から支払われます。
その他の費用・
手数料
信託事務の諸費用等
法定書類等の作成等に要する費用(有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用)、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限とする額が毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

売買委託手数料等
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、信託財産から支払われます。
  • ※運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
  • ※上記の手数料・費用等の合計額等については、投資家のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

税金

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期 項目 税金
分配時 所得税および地方税 配当所得として課税
普通分配金に対して20.315%
換金(解約)時および
償還時
所得税および地方税 譲渡所得として課税
換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して20.315%
  • ※少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」は、上場株式、公募株式投資信託等にかかる非課税制度です。「NISA」「ジュニアNISA」をご利用の場合、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方を対象に、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が5年間非課税となります。くわしくは、販売会社にお問い合わせください。
  • ※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
  • ※法人の場合は上記とは異なります。
  • ※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

上記は、2020年12月11日現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合には、税率等が変更される場合があります。

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。当ファンドが有する主なリスク(ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。)は以下の通りです。

株価変動リスク

当ファンドは、実質的に世界の株式を主要な投資対象としますので、その基準価額は、株式(米国預託証券(ADR)、欧州預託証券(EDR)、グローバル預託証券(GDR)等を含みます。)の値動きにより大きく変動することがあります。株価は、発行企業の業績、市場での需給関係、政治・経済・社会情勢等の影響を受けて、ときには大きく変動します。発行企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。また、当ファンドは中小型株に投資することがありますが、時価総額が小さい企業の株式は、大規模企業の株式よりも価格の変動が大きくなる場合があります。

為替リスク

AコースおよびCコースは、対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。なお、主要国通貨を用いた代替ヘッジを行う場合がありますが、通貨間の値動きが異なるため、十分な為替ヘッジ効果が得られないことがあります。また、為替ヘッジを行う際は、通貨間の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があり、ファンドの基準価額に影響します。
BコースおよびDコースは、為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。したがって、為替相場が円高方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、為替相場は大きく変動する場合があります。

エマージング・マーケットおよびカントリー・リスク

当ファンドはエマージング・マーケット(中国、ロシア等を含む新興国市場)の株式も投資対象としています。エマージング・マーケットは先進国と比較して市場が成熟していないため、流動性が低く、価格の変動性も大きいことから、価格変動リスクが高くなる傾向にあります。また新興国は先進国と比較すると政情が不安定な国や地域が多く、投資対象国・地域における政治体制の変更、法令の変更、経済情勢の変化等の影響が市場におよぶリスクが高くなります。これらのリスクにより、基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。

  • ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。