ティー・ロウ・プライス 米国割安優良株式ファンド
Bコース(為替ヘッジなし)

商品分類:海外株式
日経新聞掲載名:米国割安株B

ファンドの特色

  1. ティー・ロウ・プライス 米国割安優良株式マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)への投資を通じて、米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行います。大型株式への投資を基本としますが、中型株式等へも投資する場合があります。なお、米国以外の企業にも投資することがあります。
  2. 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ*¹」を重視した運用を行います。個別企業分析にあたっては、
    ティー・ロウ・プライス*²のアナリストによる独自の企業調査情報を活用します。
    • *1 ボトム・アップ・アプローチとは、アナリストの個別企業に対する調査や分析等に基づきその企業の投資価値を判断し、個別銘柄を選択する運用手法です。
    • *2 委託会社およびその関連会社をいいます。
  3. Aコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ります。
    Bコースは、実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • ※市場動向、資金動向、信託財産の規模等により、上記のような運用ができない場合があります。
  • ※上記は当ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドの特色を含みます。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位とします。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
購入代金 販売会社の定める期日までにお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位とします。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお申込みの販売会社でお支払いします。
申込締切時間 午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。
購入の申込期間 2021年9月7日から2022年9月9日まで
※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
換金制限 ファンドの資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超えるご換金はできません。また、委託会社の判断により、別途制限を設ける場合があります。
購入・換金
申込不可日
ニューヨーク証券取引所の休業日またはニューヨークの銀行の休業日には、お申込みの受付は行いません。
※スイッチングのお申込みの場合も同様です。
購入・換金
申込受付の中止
および取消し
金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止すること、およびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消すことがあります。
※スイッチングのお申込みの場合も同様です。
なお、主要投資対象市場の規模・流動性等を勘案し、購入のお申込みの受付を制限することがあります。
信託期間 原則として無期限(設定日:2021年9月7日)
繰上償還 次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了(繰上償還)することがあります。
・ 各ファンドについて受益権口数が50億口を下回ることとなった場合
・ 信託契約を解約することが受益者のために有利であると認めるとき
・ 正当な理由があるとき
決算日 毎年12月15日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回の決算時に、分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。
※販売会社によっては、分配金の再投資が可能です。
信託金の限度額 各ファンドについて1兆円を上限とします。
公告 公告を行う場合は日本経済新聞に掲載します。
運用報告書 年1回(12月)の決算時および償還時に、期中の運用経過などを記載した交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に対して交付します。
スイッチング 販売会社によっては、各ファンド間にてスイッチングが可能です。スイッチングに伴うご換金にあたっては、通常のご換金と同様に税金がかかります。
※スイッチングのお取扱いに関しては、販売会社へお問い合わせください。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。税法上、公募株式投資信託は少額投資非課税制度「NISA(ニーサ)」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。配当控除の適用はありません。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料 購入価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社が独自に定める率を乗じて得た額です。購入時手数料は、商品および関連する投資環境の説明・情報提供、ならびに購入に関する事務コストの対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。
信託財産留保額 ありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの純資産総額に対し、年1.4575%(税抜1.325%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計上され、ファンドの基準価額に反映されます。なお、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
信託報酬(1万口当たり)=運用期間中の基準価額×信託報酬率

<運用管理費用(信託報酬)の配分>
支払先 料率 役務の内容
委託会社 年0.715%
(税抜0.65%)
ファンド運用の指図、基準価額の算出等の対価
販売会社 年0.715%
(税抜0.65%)
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価
受託会社 年0.0275%
(税抜0.025%)
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行等の対価
  • ※運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用(信託報酬)の中から支払われます。
その他の費用・
手数料
信託事務の諸費用等
法定書類等の作成等に要する費用(有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷、交付および提出にかかる費用)、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.11%(税抜0.1%)を上限とする額が毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(休業日の場合は翌営業日とします。)および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。

売買委託手数料等
組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用等が、ファンドから支払われます。
  • ※ 運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。
  • ※上記の手数料・費用等の合計額等については、投資者のみなさまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
  • ※詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。当ファンドが有する主なリスク(ファンドの主たる投資対象であるマザーファンドが有するリスクを含みます。)は以下の通りです。

株価変動リスク

当ファンドは、実質的に米国の株式を主要な投資対象としますので、その基準価額は、株式(米国預託証券(ADR)等を含みます。)の値動きにより、大きく変動することがあります。株価は、発行企業の業績、市場での需給関係、政治・経済・社会情勢等の影響を受けて、ときには大きく変動します。発行企業が経営不安や倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。

為替リスク

Aコースは、原則として対円で為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、為替ヘッジを行う際は、通貨間の金利差相当分のヘッジコストがかかる場合があり、ファンドの基準価額に影響します。
Bコースは、原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接受けます。したがって、為替相場が円高方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、為替相場は大きく変動する場合があります。

  • ※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。